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コンバーチブルPC導入事例-大日本住友製薬株式会社 様

コンバーチブルPC導入事例-大日本住友製薬株式会社 様

動画はこちらをご覧ください。

「コンバーチブル PC」でデジタル革新を推進
新たな価値創出を目指していく

グローバルに展開する製薬企業である大日本住友製薬株式会社(以下、大日本住友製薬)では、革新的な医薬品の研究開発、医療機関におけるより詳細な医薬品に関する説明などを実現するため、デジタルを活用した業務革新が求められていた。2017年、社員の業務PCのOSをWindows 7からWindows 10 Enterpriseへ移行することを契機として、全社員対象に富士通のコンバーチブルPC「LIFEBOOK P727/P」を4400台導入。タブレットとしてもノートPCとしても使えるモバイルデバイスの活用で新たな働き方が広がっている。

【 導入事例概要 】
業種 医療・福祉
ハードウェア FUJITSU Notebook LIFEBOOK P727/P
OS Windows 10 Enterprise
CPU インテル® Core™ i5プロセッサー
【 課題と効果 】
1 入力をマウスとキーボードだけで行うノートPCでは操作性や柔軟性が低かった タブレットとしても使える360度回転式のタッチパネルとタッチペン搭載PCの活用により、操作性が飛躍的に向上
2 「軽くて丈夫で、安全性が高い」テレワーク要件を満たすPCが必要であった WindowsHello対応の指紋センサー搭載による高度なセキュリティと、軽量さ・堅牢性を両立するPCでテレワークを促進
3 社内外の施設にあるさまざまな外部機器の接続に対応できる豊富なインターフェースが必要であった 従来型のVGA端子から、HDMI、最新のUSB3.1Type-Cまで豊富なインターフェースを標準装備し、ビジネスをサポート

導入の背景

最新かつスマートなPCの活用で社員のイノベーションマインドを醸成

「人々の健康で豊かな生活のために、研究開発を基盤とした新たな価値の創造により、広く社会に貢献する」ことを企業理念とする大日本住友製薬。同社ではこの理念の実現と、日本だけでなく世界中の人々に革新的で有用な医薬品を届けることを目指して、新薬の研究開発に全力を注いでいる。デジタルの側面からも業務を変革させ、こうした研究開発をサポートするために、2017年に同社では、OSをWindows 7からWindows 10 Enterpriseへ移行するとともに、従来使用していたノートPCすべてを、富士通のコンバーチブルPC LIFEBOOK P727/Pにリプレースした。

大日本住友製薬株式会社 シニアデジタルオフィサー 横田 京一 氏

大日本住友製薬株式会社
シニアデジタルオフィサー
横田 京一 氏

「私たちが今回実現したかったのは、あらゆるシーンで活用されるビジネスツールを最新かつスマートなものに変え、社員全員のイノベーションマインドを醸成することで既存の枠に留まらない斬新なアイデアが発想される環境を構築することでした」。そう語るのは、大日本住友製薬のシニアデジタルオフィサー 横田京一氏だ。

スピード感の高まる今日のビジネス環境に追随するには働き方を最大限に効率化するICTの仕組みが不可欠だ。オフィスで長時間触れるPCに最適なデバイスを採用することは、新しい価値をスピーディに提供していくために欠かせない条件と言えるだろう。

「AI、IoT、データアナリティクス、デジタルヘルスなどをキーワードとするデジタル革新と全社レベルでのデジタル・デクステリティ(デジタル技術の有用性を正しく理解しながら使いこなし、ビジネス成果に結び付けていく意欲や能力)の向上は、人材育成や働き方改革に続くビジネストランスフォーメーションにつながる当社の重要なテーマです」と横田氏は説明する。

導入のポイント

タブレットにもなる360度回転式のタッチパネルと内蔵タッチペン

2017年までの4年間、Windows 7搭載の軽量型ノートPCを用いていたという同社。全社的なデジタル革新を進めるためにも、操作性の高いPCへのニーズが高まっていたという。

「従来型のPCは入力をマウスとキーボードのみに頼ってしまっており、その操作性はスマートフォンやiPadなどに劣ると感じる部分がありました。今回の採用機種では、この課題を克服する『タブレットとしても使える360度回転式のタッチパネル』『タッチペン内蔵』という特徴を持っていたことが選定の大きなポイントになりました」。今回導入プロジェクトのリーダーを担当したIT&デジタル革新推進部 IT統制グループ石坪茂氏は、コンバーチブルPCならではのメリットをこう話す。

大日本住友製薬株式会社 IT&デジタル革新推進部 IT統制グループ 石坪 茂 氏

大日本住友製薬株式会社
IT&デジタル革新推進部
IT統制グループ
石坪 茂 氏

働き方改革によりテレワークが重要視されていく中で、LIFEBOOK P727/Pの軽量さと頑丈さ、セキュリティの高さも導入を後押ししたそうだ。「軽くて丈夫という従来からあるテレワーク要件を満たす機種であったこともポイントになりました。また、セキュリティと利便性を両立させたWindowsHello対応の指紋センサーや、3年後に必ず起こるバッテリーの劣化時でも端末交換が不要となる交換可能バッテリーなど魅力的な機能が搭載されていることから、LIFEBOOK P727/Pを選定しました」(石坪氏)

また今回は、以前の機種では4GBであった搭載メモリを8GBに拡張したことで、高頻度で発生するWindows 10の機能アップデートによる機能追加やデータ量の増加時にもパフォーマンスを落とさずに対応できている。

導入の効果

コンバーチブルスタイルならではのスピーディなコミュニケーションを実現

導入から1年超が経過し、LIFEBOOK P727/Pの選定理由の1つでもあった、360度回転タッチパネルの活用で同社のワークスタイルが大きく変わってきているという。

「360度回転するタッチパネルにより、従来にない新しい表現方法が可能となりました。テントモードにすると、廊下などどこでもすぐにプレゼンテーションが始められ、タブレットモードにすると、電子書籍リーダーに負けない読みやすさを体感できます。これまでにない新しい表現方法を手にしたことで、立ちながら、歩きながらでのスピーディなコミュニケーションが多く見られるようになりました」。そう話すのは、導入プロジェクトの担当者でもあったIT&デジタル革新推進部 IT統制グループ菅原秀和氏だ。通常のノートPCとしても使うことができる一方、タッチパネルにペン入力できる機能も、業務の効率化につながっている。

「タッチパネルになったことで、ピンチイン、ピンチアウトなど、画面を見たい大きさにワンタッチで変更でき操作性が向上しました。椅子だけでマウスが使えないような狭い場所でも操作しやすくなりました。また、タッチペンはOneNoteなどのノートアプリと相性がよく、パソコンだけでメモを取れるようになりました。プロジェクターに映すとそのままデジタルホワイトボードにもなります。私自身、もう紙のノートは使わなくなりました」(菅原氏)

研究現場における電子実験ノートへの手書き記録、生産工場における屋外での機器点検記録などの新しい活用方法も検討されているという。本体に差し込むことで充電ができるタッチペンは、紛失しにくいという面からも実用性は大きいだろう。

大日本住友製薬株式会社 IT&デジタル革新推進部 IT統制グループ 菅原 秀和 氏

大日本住友製薬株式会社
IT&デジタル革新推進部
IT統制グループ
菅原 秀和 氏

「そのほか、会議などでこのデバイスに搭載された多様なインターフェースが陰ながら効果を発揮していると感じています。従来型のVGA端子から、最新のUSB3.1Type-Cまで搭載しており、ほとんどの外部接続機器をそのまま扱うことができます。会議室の機材にあったアダプターをわざわざ探しに行くといったことがなくなり、どんな場所でもすぐに作業を開始できるようになりました。当社では医療機関等を訪問するMR(医薬情報担当者)やCRA(臨床開発モニター)など社外で活動する従業員も多いため、効果的なポイントだと考えています」(菅原氏)

デバイスの軽量化を図るためにインターフェースを減らすメーカーが多い中で、実務で必要となるインターフェースを残している点は、LIFEBOOK P727/Pの魅力だ。また手軽に持ち運べる軽量さと満員電車などでも安心な堅牢性も、外出する機会の多い社員から評価の高いポイントだという。

スタンドモード(左)とタブレットモード(右)の写真

今後の展望

人々の健康に貢献できるサスティナブルな価値創出を

富士通のコンバーチブルPC、LIFEBOOK P727/Pを4400台導入した大日本住友製薬。ほぼすべての社員が最新のデバイスを手にし、最適なICT環境を活用しはじめた今、IT&デジタル革新推進部長 西田道夫氏は今後の展望を以下のように語る。

大日本住友製薬株式会社 IT&デジタル革新推進部長 西田 道夫 氏

大日本住友製薬株式会社
IT&デジタル革新推進部長
西田 道夫 氏

「LIFEBOOK P727/Pは、当社とグループ会社において全社レベルでのデジタル・デクステリティの向上につなげるためのキーデバイスになると考えています。まずは、機器の特長や機能をより多くの利用者に広め、さまざまな活用方法を体感してもらい、実際に使いこなせるようになってもらうような取り組みを進めていきます。これと並行して、デジタル革新を進め、AI、IoT、データアナリティクス、デジタルヘルスなどのさまざまデジタルソリューションを導入し、このデバイスとつなげていきます」

同社におけるデジタルツールの活用や連携が、革新的で有用な医薬品の開発を加速させていく日も近いだろう。西田氏はこう続ける。「使い慣れたデバイスで扱える新しいデジタルツールが、社員の情報分析や意思決定を容易にし、業務のスピードやコミュニケーションの質、創造性に変化をもたらし、人々の健康に貢献できるサスティナブルな価値創出へとつなげていきたいと考えています」

【大日本住友製薬株式会社様 概要】
事業内容 医療用医薬品、食品素材・食品添加物、動物用医薬品、診断薬等の製造および販売
大阪本社 〒541-0045 大阪府大阪市中央区道修町2-6-8
東京本社 〒104-8356 東京都中央区京橋1-13-1
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【導入事例(PDF版)】

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